名称
MTES
(Marine Techno Educational System)
事務局
広島県尾道市栗原東二丁目18番43号
一般財団法人 尾道海技学院
発足
昭和61年11月
役員及び評議員
会長
村瀬 保文
副会長
元廣 孝志
事務局長
中原 隆司
名誉会長
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ポリシー
DIVISION(部門)

ダイビング
ダイビングに関係する教育システムを構築し、指導員・ダイバー・ダイビング愛好者の育成を手掛け、健全な発展と普及活動を行う

セーリング
ウィンドユースによるマリンスポーツに関係する教育システムを構築し、指導員・セイラー・セイリング愛好者の育成を手掛け、健全な発展と普及活動を行う

モーターボート
小型舟艇を運用して行うマリンスポーツに関係する教育システムを構築し、指導員・パイロット・小型舟艇愛好者の育成を手掛け、健全な発展と普及活動を行う

マリンエンジン
小型舟艇のエンジン・船体・電装品の修理、保守に関係する教育システムを構築し、整備士・小型舟艇愛好者の保守点検能力の向上を手掛け、小型舟艇の安全運航の普及を行う

レスキュー
救急救命に関係する教育システムを構築し、指導員・ライフセイバーの育成を手掛け、水難時の救助、緊急時の応急手当ての普及活動を行う

ローイング
ローイングによる舟艇に関係する教育システムを構築し、指導員・カヌーイスト・ローイング愛好者の育成を手掛け、健全な発展と普及活動を行う

ROV
50文字くらい
指導員在籍団体
シートピア
秋田市土崎港北7丁目5-22
自由が丘産能短期大学
東京都世田谷区等々力6-39-15
三重県立水産高等学校
三重県志摩市志摩町和具2578
ガイズインターナショナル
静岡県賀茂郡西伊豆町田子1117
富山県立滑川高等学校
富山県滑川市加島町45
公開資料
沿革及び関係著書
| 年月 | 内容 |
|---|---|
| 1949年 3月 | 民間初の常設海技講習施設、尾道海技学院創設。 |
| 1964年 3月 | 広島県知事より各種学校の認可を受け、各種学校尾道海技学院に改称。 |
| 1970年 9月 | 運輸省認可の公益法人として財団法人尾道海技学院を設立。 |
| 1970年11月 | 運輸大臣より小型船舶操縦士指定講習施設の指定を受ける。 |
| 1986年 4月 | 広島県知事より専修学校として認可を受け日本海洋技術専門学校開校。 |
| 1986年11月 | 潜水指導団体「マリンテクノ」発足。 |
| 1987年 6月 | 日本水中活動協会(FEJAS)準会員としてFEJAS事務局経由でCMAS修了カードの発行承認を得る。 |
| 1987年 7月 | マリンテクノ会長の故山村俊太が、FEJAS科学委員長として就任 |
| 1987年10月 | 「マリンテクノダイビングセンター」としてCMAS.OCC会員(CMAS本部直轄ダイビングセンター)資格を取得。 |
| 1988年 4月 | FEJAS教育委員会加盟。正会員としてCMASインストラクター・ダイバーの単独認定の承認を得る。 |
| 1990年 7月 | 潜水指導団体「マリンテクノ」より「MTES DIVING DIVISION」へと組織名称を改称する。 |
| 2000年 3月 | 日本水中活動協会(FEJAS)、特定非営利活動法人格を取得。JAPAN CMAS INSTRUCTORS ASSOCIATION(JCIA)へと組織名称を改称。 |
| 2001年 6月 | 特定非営利活動法人JCIAと業務契約締結。JCIA契約潜水 |
| 昭和59年10月 | 広島事務所開設 |
| 昭和60年12月 | 広島県知事より、専修学校日本海洋技術専門学校の認可を受ける |
| 昭和61年4月 | 広島県知事の認可を得て、専修学校日本海洋技術専門学校開校 |
| 昭和61年10月 | 潜水士指導施設の完成により、潜水士指導教育を開始する |
| 昭和62年5月 | 運輸大臣より、海技免許更新講習実施機関として指定を受ける |
| 昭和63年1月 | 小型船舶整備者教育の開始 |
| 昭和63年2月 | 運輸大臣より、海技免許失効再交付講習実施機関として指定を受ける |
| 平成元年2月 | 東京事務所開設 |
| 平成3年2月 | 広島県労働基準局長より、小型移動式クレーン運転技能講習指定講習機関として指定を受ける |
| 平成3年9月 | 運輸大臣より、2級・3級海技士(通信)電子通信移行講習実施機関として指定を受ける |
| 平成6年8月 | (財)社会スポーツセンターより、文部大臣認定社会体育指導員(スクーバダイビング)養成認定団体として指定を受ける |
| 平成9年1月 | 運輸大臣より、本校が行う消火・救命講習が、消火指揮者及び衛生管理者の資格講習として指定を受ける |
| 平成9年12月 | 社団法人日本潜水協会より、日本海洋技術専門学校が3級港湾潜水技士受験の履歴短縮を受けられる指定校に指定される |
| 平成10年11月 | 厚生省社会保険庁長官より教育訓練給付制度の適用を受ける教育訓練として学院の実施する一部の講習が指定を受ける |
| 平成11年5月 | 船舶職員法第4条第2項の規定(運輸大臣が指定する講習)による免許講習として、学院が実施するレーダー・自動衝突予防援助装置シミュレーター講習、上級機関英語講習、機関救命講習、機関英語講習が指定を受ける |
| 平成12年3月 | 危険物等取扱責任者の資格更新講習の実施について、当該講習の実務機関として指定を受ける |
| 平成12年4月 | (財)日本セーリング連盟アシスタント指導員養成校の認定を受ける |
| 平成15年6月 | 船舶職員および小型船舶操縦者法に基づき、当該第一種および第二種小型船舶教習所として指定を受ける |
| 平成16年3月 | 遊漁船業の適正化に関する法律施行規則に基づき、当該遊漁船業務主任者を養成するための講習実施機関として農林水産大臣より認定を受ける |
| 平成16年4月 | 広島労働局長より、登録講習機関として、玉掛け技能講習・ガス溶接技能講習・フォークリフト運転技能講習・小型移動式クレーン運転技能講習が登録された |
| 平成16年8月 | 国土交通大臣より次の講習が登録された:登録海技免許更新講習、登録海技免許失効再交付講習、登録操縦免許証更新講習、登録操縦免許証失効再交付講習、登録海技免許講習、登録電子通信移行講習 |
| 平成16年9月 | 国土交通大臣より登録小型船舶教習所として次が登録された:一級小型船舶操縦士、二級小型船舶操縦士、特殊小型船舶操縦士など(第一種・第二種各課程) |
| 平成17年2月 | 国土交通大臣より登録講習機関として次が登録された:甲種危険物等取扱責任者登録学科講習実施機関、安全担当者登録講習実施機関 |
| 平成17年3月 | 国土交通大臣より、登録船舶職員養成施設 六級海技士(航海)第二種養成施設の講習が登録された |
| 平成19年7月 | 東京事務所を閉鎖 |
| 平成21年3月 | 玉掛け技能講習、フォークリフト運転技能講習、小型移動式クレーン運転技能講習を廃止 |
| 平成21年7月 | 国土交通大臣より、登録船舶職員養成施設 六級海技士(航海)第一種養成施設の講習が登録された |
| 平成23年10月 | 内閣府より認可を受け、「一般財団法人尾道海技学院」として登記した |
| 平成26年11月 | 国土交通大臣より「登録船舶職員養成施設 六級海技士(機関)第一種養成施設」が登録された |
| 平成28年7月 | 国土交通大臣より「登録船舶職員養成施設 六級海技士(機関)第二種養成施設」が登録された。尾道海技大学校を併設した |




